北京オリンピック ボイコット運動！
連日続く犯罪国家中国の、日本関連施設や商店商品への略奪強盗破壊は中国政府の官制暴動です。
このような犯罪国家、犯罪幇助国に平和の祭典であるオリンピックを行う資格など無いと思います。
嘘と捏造で固めた反日教育を繰り返し、日本標的の官制暴動を引き起こすような犯罪国家中国に日本選手を送り込んだらどうなるのでしょうか？日本時選手、もしくは日本人応援団の観客が犯罪国家中国の暴漢にに襲われ重傷を負ったり、金銭を強奪されたり、最悪命を奪われたらどうするのでしょう？ 日本オリンピック委員会はその責を取れるのでしょうか？
金銭や怪我ならまだ良しとして、しかし！命を奪われたらどうするのでしょうか？ 無くした命に対して責が取れるはずが無いではないですか？それでも選手を北京に送り込むというのでしょうか？
中国国民は小学生の頃から、嘘で固めた反日教育を徹底して仕込まれた１２億の敵対国民なのです。
もしも人命体に取り返しのつかない被害を被っても、日本のマスコミでそれを取り上げてくれる者は雑誌しか有りません。今回の暴動でも新聞テレビはその１０分の一しか伝えないし、特に朝日毎日ＮＨＫは親中国に遠慮して、その官制暴動略奪の実体の極一部しか伝えていないようです。実際はテレビ新聞に表れた１０倍もの日系の被害が有ると言います。
中国、韓国で日本人がどのように酷い目に遭おうとも、犯罪に巻き込まれようとも、一切日本のマスコミは報じません。今も現実に！です。
戦後から今までの間にどれほどの日本人が中国韓国に被害を被っているか、、これら反日（日本国の）マスコミの情報操作、情報隠しで莫大な日本の財産を失わされています。
これ以上中国朝鮮に関わるべきでは無い。中国、韓国に進出する会社、そしてこれら犯罪国家に観光で行く限り自己責任の原則を貫かねばなりません。これら反日国家の暴力や犯罪に対し外務省と日本のマスコミは決して被害者の日本国民の側には立ってくれません。彼ら犯罪国家の側にしか立たないのです。 それでも中国韓国の犯罪国家に行きますか！？
安全な観光、事業、は、法と正義が通用する国でしか、あり得ません。
アジアには日本の友好国はいくらでも有ります。中国韓国へ行くなら、自己責任を徹底してください。犯罪に遭っても決して泣き言を言わず！ましてや、犯罪にあったからといって、日本の政策にまで影響を与えるようなバカな事を言っては困ります。
そのために膨大な国益が飛んでしまうからです。
くなら自己責任を完結してください。
北京オリンピックボイコットのメールを（下記参照）下の欄のホームページアドレスから送ってください。
官制暴動を仕掛ける中国犯罪国家に日本人選手や応援団の安全が守れるとは思えません。当然北京オリンピックはボイコットすべき。
そして今回の暴動に現れたように、オリンピック開催資格は中国には無いという事を世界と国連に質すべきです。
| 日本オリンピック委員会 | 外務省 | 首相官邸 |
更新
５．７．２２
精神分裂症に陥っている反核運動家達！
中国人民解放軍国防大学の、朱成虎教授（少将）が、「台湾海峡での武力紛争に米国が軍事介入し中国軍を攻撃した場合、対米核攻撃に踏み切る用意が有る」と警告した。（英誌ファイナンシャルタイムス）産経新聞記事による。 さあ、ヒロシマ、ナガサキの市長はこれにどう反応するのだろうか？ 日本の反核国民運動なる左翼系団体はどういう反応を示すのだろうか？ おそらく沈黙を通すだろう。何故か！？ 彼らは真の意味での反核ではないからだ、自由民主主義国への反核であり、共産国家へは、「ご自由に核を開発してください」同然団体だからだ。 核の先制攻撃を公言する国が、平和を唱えるオリンピックを開催する資格など、ありはしない！！ 日本に向けて１００発もの核弾頭を常装備している軍事独裁覇権国家中国。 こんな暴力国家が日本に向けてその矛先を向けているというのに、タダの一度も「中国の核兵器装備ハンタ〜〜〜イ！」とデモ行進を行った事のない反核運動家達。 自分に向けた核爆弾を無視し沈黙し、自分たちを守ると宣言している米国にだけデモ行進をくりかえす反核運動家。 彼らは、全員、精神病院で、精神分裂症（統合失調症）を調べてもらうべきだろう。 |
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